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実質実効レートでみるとまだまだ円安

為替レートの種類

為替のレートには「名目レート」「実質実効レート」があります。「名目レート」はニュースで取り上げられたり、銀行などでドルと円を交換するレートです。

「実質実効レート」は、実質レートと実効レートを合わせたものになっています。

実質レート

実質レートは、名目レートにインフレ率を加味したものです。例えば、今は1ドル=100円だったとします。1年後、名目レートは同じだったとしても、アメリカは5%のインフレ、日本は0%だった場合に実質レートは変化します。

アメリカでは1年前に1ドルだったものが1.05ドル出さなければ買えません。しかし日本では100円で買えてしまいます。つまり、実質価格で比較すると1ドル=約95円(1.05ドル=100円)になり、円高になったことになります。

このように、インフレ率で調整した相場を実質レートといいます。近年、アメリカはインフレ、日本はデフレなので実質レートでみると円高が進んでいくことになります。 

実効レート

実効レートは、各通貨に対するレートではなく、複数の通貨に対する総合的なレートのことです。主要通貨との為替相場を、貿易額で加重平均して計算します。

こうすると、主要通貨に対する円の総合的な価値を計ることができます。

名目レートと実質実効レート指数

データは日本銀行のものを使用しています。(日本銀行時系列統計データ検索サイト

名目レートはそのままですが、実質実効レート指数には二つ注意点があります。

・2010年を100とした指数になっています

・名目レートとは逆の動きをします(上がると円高、下がると円安)

実質実効レート指数は名目レートと比べるのではなく、過去の実質実効レート指数と比べてどの程度円高あるいは円安になっているのかを確認する意味で使います。

このように、実質実効レート指数でみると、近年の円安は2000年以降で一番進んでいたことがわかります。リーマンショック前の1ドル=125円付近のときよりも、実質実効レート指数でみると円安です。日本がデフレなので、同じ125円でもさらに円安だと評価されるのでしょうね。

さらに遡ってみると、1980年代は円が安過ぎ、それからプラザ合意なども経て円が高くなっていきました。実質実効レート指数でみると、今は1980年代やリーマンショック前の1ドル=125円だったころと同程度かそれ以上の円安というわけになります。

まとめ

1ドル=108円まで円高が進んだものの、実質実効レート指数でみるとまだ円安に見えます。ただし、行動経済学でいうアンカリングのように、人間の感じ方の問題もあるので、10年程度だと名目レートで考えておく方がいいのかもしれません。

もしまた120円程度にまで戻ることがあったら、日本円に戻しておくか、ヘッジを行っておこうかなと思いました。為替については、相対的な経済の強さ弱さ、貿易収支、世界の景気、各国の金融政策など他にも考えることがたくさんあるので、予測するのはなかなか難しいですけどね。

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参考にした記事

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